撮影スタジオの内装工事、A工事・B工事・C工事の違い
撮影スタジオの内装工事を行う前に、不動産の管理会社に確認したいこととして、工事の区分があります。工事には、A工事・B工事・C工事というように、大きく3つに区分されています。この記事では、撮影スタジオ用のテナントや事務所を借りて、内装工事を行うときに一度は聞くであろう工事区分について解説していきます。
A工事・B工事・C工事の違い
テナントや事務所を契約したら、撮影スタジオの開業までに工事が必要になることがほとんどです。その際に、工事の種類毎に、A工事・B工事・C工事というように、誰の費用で、誰が発注するのかということをわかりやすく3つの区分にわけています。
発注 | 業者選定 | 費用負担 | |
---|---|---|---|
A工事 | オーナー | オーナー | オーナー |
B工事 | 借主 | オーナー | 借主 |
C工事 | 借主 | 借主 | 借主 |
この表のようにオーナーと借主で工事の区分ごとに権限と義務の部分を明確に分けているのです。それぞれの内容は、大まかには下記のようになります。
- A工事:ビルの躯体部分や共用設備に関わる部分
- B工事:借主側の要望により、オーナーの権限で行う建物全体に関わる部分
- C工事:テナントや事務所内部の工事など、主に専有部分
原状回復でも適用される区分でもある
テナントや事務所を借りる場合、原状回復をすることが義務になっていることがほとんどでしょう。共用のトイレや給湯室、廊下やエレベータの破損などについては、借主には修繕する義務はもちろんありませんが、テナントや事務所内部については、退去時に借主が現状回復させる義務があります。
この場合にも、工事区分が適用されます。基本的には、B工事とC工事を行った部分については、費用負担や業者選定を工事区分を適用して、原状回復工事がおこなわれます。
A工事はオーナーの権限と義務でおこなう工事
A工事はビルの躯体部分や共用設備に、建物全体に関わる工事区分です。業者の選定から発注、そして費用の負担までを、すべてオーナー側でおこないます。具体的には以下の様なものがあげられます。
- ビルの外壁
- ビルの屋上
- 共用トイレや給湯室
- エレベーター
- 階段
- 消防設備
- 排水設備
いわば、建物全体の資産価値を保つための工事なので、すべてオーナー負担になります。借主にはほとんど関係のない部分ですが、トイレの破損やエレベーターの不調など、少しでも気になる部分があれば、管理会社にまずは相談してみましょう。
B工事は借主が要望してオーナーの権限でおこなわれる工事
B工事が一番ややこしい工事区分です。工事の要望を出すのは借主ですが、業者の選定をおこなうのはオーナーになります、ただし、費用を負担するのは借主とう区分です。
これは、工事をおこなう部分が建物本体に関わる部分になると、建物の安全性や資産価値を保つことを目的として、オーナーが信頼する業者を選定する権利がオーナーにあるからです。
具体的には下記のような工事があげられますが、この対象範囲というのは物件により異なりますので、一概にいえません。管理会社に確認してみるようにしまっしょう。
- あらかじめ設備としての設置された空調機器
- 排水や排気
- 天井
- 防水設備
- 分電盤
B工事は費用が高くなってしまう傾向がある
B工事の費用負担は借り主ですが、実際に工事を行う業者を選定するのはオーナーです。オーナーは、自分が費用を負担するわけではないので、業者に費用交渉をして、少しでも工事費を安くするという必要性がありません。
そのため、業者の出した見積もり通りで工事がすすめられる可能性が非常に高くあり、結果として、工事費が高くなってしまう傾向があるのです。
撮影スタジオでは天井工事がB工事になる場合も
撮影スタジオの場合、天井の石膏ボードを外して、天井むき出しにすることで、天井高を確保するようなケースがあります。この天井工事が物件によっては、B工事になる場合があります。
天井工事をおこなう予定があるのであれば、必ず管理会社に事前に確認するようにしましょう。
C工事はテナントや事務所の内装工事
C工事は、専有部の内部工事になります。業者の選定から発注と費用の負担まで、すべて借主でおこないます。ただし特殊な工事をおこなう場合には、賃貸ですから、事前に管理会社とオーナーにも共有されて承認を得る必要があります。
具体的には下記のような工事があります。
- クロスの張替えや内壁の塗装
- 間仕切り壁の設置
- インターネットの配線工事
- 照明器具
- 電話工事
借主が業者を選定できるので費用交渉がしやすい
C工事の最大のメリットは、業者の選定を借主ができることです。交渉次第では、工事費を安くおさえることが出来ますので、複数の業者から相見積りを取って金額を比較して、じっくりと業者を選びましょう。